試射の要領




  1.試射の要領を決定するのに考慮すべき事項
  2.初弾の有効弾獲得公算と試射の関係  ← 現在の頁
  3.初弾が偏位弾の場合の目標存在公算
  4.初弾が偏位弾の場合に修正弾が同方位弾とならないための修正量とその公算  
  5.初弾が偏倚弾の場合に目標存在公算最大の点に発射した際の有効弾獲得公算
  6.試射法の決定




2.初弾の有効弾獲得公算と試射の関係


(1) 初弾が有効弾となる公算の求め方


初弾の射撃中心 (射心) は、初弾偏倚公誤 (r3) と射心移動公誤 (r2) の合併公誤として、目標に対する偏位弾となると考えられます。

そして、この合併公誤と戦闘公誤 (r1) とによって、初弾が夾叉弾となる公算 (予期夾叉公算) を求めることができます。 ( 「射法の要素」 の 「初照尺の精度」 中の 「予期夾叉公算 (事前公算)」 を参照のこと)

これに目標に対する有効帯 ( 『艦砲射撃訓練規則』 に定める第1有効帯) を考慮し、命中弾をも含めた 有効弾獲得公算 (π) を求めると、次表と通りとなります。


大口径砲 二十糎砲 中口径砲
π π π
n=4 n=6 n=5 n=8 n=5 n=8
150 39 45  80 46 53  50 52 60
200 29 34 130 28 32  90 32 38
250 18 22 180 17 20 130 21 25
300 11 13 230 11 13 170 14 16

 (注) :  π の値は %
  n は発砲門数  (以下同じ)


当然のこととして、この表の値は夾叉公算よりもやや大きなものとなりますが、略算としては有効帯を考慮に入れない夾叉公算でも差し支えありません。

上記の表を砲種別のグラフにすると、次の様になります。







(2) 初弾の有効弾獲得公算の試射への適用法


もしこの初弾の有効弾獲得公算が相当大きくなる場合には、試射を行わずに初弾から本射を開始してもよいことになります。  しかもこの様な場合には、通常、目標幅も大きく、したがって左右弾着も全弾が目標外となることは稀であると考えられます。

この “相当大きい” とはどの程度のことを言うのかと言いますと、旧海軍ではこれを 50%以上 としていました。

しかしながら、捕捉濶度を規定する時の制限と同じく、これには多少の疑念が残ることもまた事実です。

即ち、例えば2門をもってする斉射弾の場合には、初照尺の精度が如何に良好であったとしても、この公算は 50%以上にはなりませんから、初弾から本射を行うことは不可能となります。 したがって、門数の多い場合には 50%以上とし、2門又は3門などの場合には、30%、あるいは 40%等に引き下げる必要があるとの意見もありました。







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最終更新 : 25/May/2015







水上射撃の射法理論

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