第１１話　旧海軍の戦艦主砲の分火について

　戦艦主砲の方位盤管制

砲の管制方法としては、当時はまだこの用語はありませんでしたが、砲術長が所在する前部射撃指揮所による射撃を 「基本管制」、そして後部の射撃指揮所による射撃を 「副次管制」 と言います。

また、その管制を射撃指揮装置 （機関） を全幅活用しての方位盤照準・発射を行う方法を 「方位盤管制」 と言います。

したがって、前部射撃指揮所において前部方位盤を使用して行う射撃は 「基本方位盤管制」 ということになります。

では、旧海軍の戦艦において後部の方位盤を使用した主砲の 「副次方位盤管制」 は出来るのでしょうか？

実は、ここに問題があるのです。

基本管制にしても副次管制にしても、射撃指揮装置 （機関） を全幅活用するものです。　しかしながら、旧海軍の戦艦には前述の砲戦に対する考え方から 「主砲発令所」 というのは１つしか置かれてこなかったのです。

このため、後部方位盤管制による 「副次管制」 を行うためには、この主砲発令所 （そのメインは射撃盤） を使わなければ出来ませんが、１つの射撃盤で同時に２つの目標に対する計算はできませんので、この場合は前部方位盤管制による基本管制はできないことになります。

もちろん、前部方位盤が故障した場合などにおいては、後部方位盤に切り替えての基本管制を行うことは可能です。　（このことから、後部のものを 「予備方位盤」 と呼ぶことにもなるのですが）

つまり、学研の記事にある

方位盤による分火はできない

というのは、このことを意味するのです。

「大和」 型では１番主砲塔と２番主砲塔の間の下甲板左舷側に 「主砲第一発令所」 と 「主砲第二発令所」 の２つが隣接して設置されていたとされていますが、これが基本・副次管制による完全な分火が可能とされていたのかどうか、なぜ前部に２つ隣接してなのか、などは、それぞれの発令所内の装備機器も含めて、詳細は不詳です。

そして、学研の当該記事では、

艦隊側は分火射撃実施のために機構の改正用要望したが、

とされていますが、私はそのような要望がなされたとは聞いたことがありません。　それどころか、前述の海軍砲術学校や海軍大学校の講義にもあるように、そのような分火の必要性は出てきておりません。

もし仮に、そのような用兵者たる艦隊側の要望があったとしたら、それは海軍としての戦艦の砲戦・砲術に関わることですので、なぜそれが海軍砲術学校や海軍大学校、そして 『砲戦教範』 において認識していないのでしょうか？

そして更に、学研の元記事では上記に続いて

「捷号作戦」 時の 「金剛」 と 「榛名」 の戦闘詳報に 「方位盤による分火射撃はできない」 旨が記載されているので、就役中に改善はされなかったようだ。

とありますが、少なくとも現在知られている 「金剛」 と 「榛名」 の戦闘詳報にはそのような記述はありません。　当該記事の筆者は何を元にしたのでしょう？

もし捷号作戦において本当に水上砲戦における戦艦主砲の分火が問題であったのならば、なぜそれが第１戦隊の戦闘詳報や海軍砲術学校が纏めた 『比島沖海戦並びに其の前後に於ける砲戦戦訓速報　其の一　水上砲戦之部』 において、戦訓として採り上げられていないのでしょう？

それに、「金剛」 及び 「榛名」 の戦闘詳報を見るならば、水上戦闘において主砲の分火を必要とするような情況にはありませんでしたし、それどころか 「金剛」 では射距離 11,200ｍの駆逐艦に対する主砲射撃の戦訓として

（三） 対駆逐艦射撃
敵駆逐艦避弾運動ニ依ル射撃効果ノ減退ヲ考慮主砲一斉打方ヲ以テ初弾ニテ一挙ニ之ヲ撃沈セリ近迫セル駆逐艦ニ対シテハ初弾必中ヲ期スル一斉打方ヲ有効ト認ム

としています。　この駆逐艦１隻以外には他に対処すべき目標が近傍に存在しなかったから、とはいえ、本来なら主砲の対象ではなかった中・小型艦艇に対しても一斉打方が有効と言っているのです。

その一方では、主砲を以てする対空射撃においては、前・後部砲塔群による分火を行っており、後部方位盤と連携する高角測距儀の装備の必要性を述べています。

（三） 主砲後部予備方位盤ニ高角測距儀ヲ装備スルヲ要ス
砲塔測距儀ハ対空射撃ニ於テハ殆ド利用ノ道ナギヲ以テ後部砲群ヲ分火スル場合ハ遠距離対空射撃ノ効果ハ殆ンド期待シ得ザル現状ナリ

これを以て “方位盤による分火はできない” とするのは少し違います。　なぜなら、主砲の射撃盤には対空射撃の機能は無いからです。　ですから、近距離の緩降下雷撃機に対しても、

対雷撃機射撃ハ従来ノ低高度遠距離射撃実施の機会ハ全ク無く概ネ射距離三千米ノ単一照尺ヲ利用スル待止発射ニ終始セリ

と言っているのです。

また、水上射撃については次の様に述べています

尚電探能力不足ノ現状ニ在リテハ十米測距儀ノ予備ヲモ兼ネ後部ニハ可及的長基線 （八米程度） ノ測距儀装備ヲ必要ト認ム

つまり、“方位盤 （管制） による主砲の分火” のためとは一言も言っていないことに注意が必要です。

もう少し補足しますと、「九二式射撃盤」 でも 「九四式射撃盤」 でも、そして 「比叡」 及び 「大和」 型に装備された新式の 「九八式射撃盤」 においても、目標の新路・速力を掲出ためには方位盤照準による方位と測距儀による現在距離を使用します。　この測距儀によるデータには誤差がつきまといますし、１つの測距儀では測定間隔が長くなります。　そこで、旧海軍ではいくつかの測距儀によるデータの平均を求める 「測距平均器」 というのを装備していました。

この測距平均器を用いることにより操作員は各測距儀からのデータを見ながら最も正しいと判断される値を「平均値」として入力すると共に、複数の測距儀を使用することによるデータ間隔を短くすることができるのです。

したがって、上記のことは単に前檣楼に装備されたメインの１０ｍ測距儀の予備としてだけではなく、サマール沖海戦時の様な頻繁に変針を繰り返すような目標の測的にも有効だからです。

また、射撃盤では変距率及び変角率を求めるために、測距儀による現在距離と方位盤照準による目標方位のプロット（作画）をしますが、このためにも可能な限り有効な測距離が必要になってきます。

（ 九二式射撃盤の例 （部分） ）

これを要するに、旧海軍では、捷号作戦時においても “方位盤による分火” 即ち、射撃指揮装置 （機関） を全幅活用した方位盤管制による主砲の分火の必要性もその考えも出てきていないことがお判りいただけるかと。

では、後部の主砲予備方位盤や予備射撃指揮所は単なる “予備” で、その使用の必要性が出てくるまでは何もしていなかった、あるいは誰も配員されていなかったのでしょうか？

いえいえ、決してそのようなことはあり得ません。　それどころか大変に忙しい配置でもあるのです。

戦闘配置時には常に主方位盤や射撃指揮所にとって替われるように、またいつでも必要に応じた分火や応急管制射撃に応じられるようにしておかなければなりませんし、また必要な目標データなどを副砲、高角砲、水雷砲台、見張所、測的所、あるいは照射指揮所などの各部へ伝達する任務もあります。

ですから、捷号作戦における度重なる対空戦闘においては、随時後部射撃指揮官が分火指揮官となって後部主砲塔群を指揮して対空射撃を行っているのです。

　戦艦主砲の分火

旧海軍においては戦艦の主砲の分火は考えていなかったのか、ということですが、既にお話ししましたように、“主目標ヲ射撃シ得ザル場合一時分火ヲ行ウコトアリ” としてきました。

ではこの分火の方法はどのように考え、どのように行うのでしょうか？

当然ながら、射撃指揮官たる砲術長が主方位盤の照準・発射による基本方位盤管制は考えておりませんでしたし、射撃指揮装置 （機関） では出来ませんし、副次方位盤管制を同時に行っての分火もできません。

主方位盤など何かが故障、あるいは戦闘被害を受けたような場合に、主砲の射撃を可能な限りの方法で継続する 「応急管制」 と同じ要領で行うのです。

つまり、その時その時の情況により、使用可能な射撃指揮装置 （機関） を活用して、射撃指揮官の指示による分火射撃指揮官が指示された目標に対して、割り当てられた砲台・砲塔と射撃指揮装置 （機関） を使用して射撃を行います。

例えば、後部の予備射撃指揮所にいる後部射撃指揮官が分火射撃指揮官となり、後部の砲塔群を指揮して射撃を行います。　この場合、後部の予備方位盤、予備射撃指揮所の装備、予備発令所 （用区画） などのどれをどのように活用するかは分火射撃指揮官の裁量になります。　どのような射法を用いるか、可能であるかはその時の状況と指揮官の判断です。

あるいは、砲塔射撃指揮所 （ 「金剛」 型などの４砲塔艦では２番及び３番砲塔） による、当該砲台長を射撃指揮官とする砲塔群の射撃も可能です。

後部の予備方位盤で照準・発射を行い、射撃計算は予備射撃指揮所や後部測的所、あるいは予備発令所などで距離時計や簡易計算盤などを利用し、各砲塔へ射撃諸元を伝達するのは指示器や発砲の回路を変更して行う場合もあるでしょうし、砲側照準により照準しつつ、伝声管・電話などで通報される照尺・苗頭を手動調定する場合もあるでしょう。

指示器や発砲の回路が、主砲発令所を使用せずに分火のためにどのように変更できるのかは不詳です。

一例としてビキニ環礁での原爆実験前に撮影された記録写真による 「長門」 の主砲発令所内の各種回路の転換・切替盤の写真を示します。

分火のために指示器回路や発砲回路の転換・切替が主砲発令所内で可能であったのかどうかなどは不詳ですが、少なくともどこかにそれが無いことには、後部射撃指揮所・方位盤で後部の砲塔群の分火を行う場合にはそれが使えず、各砲塔では分火射撃指揮官の指示に基づく口頭伝達による苗頭・照尺の手動調定での砲側照準・発射しかでないことになります。

したがって、やろうと思えば、各砲台長を射撃指揮官として、砲側照準・発射による全量射法での分火も可能であり、この場合なら、最大限主砲塔の数だけの分火ができることになります。　これは故障や戦闘被害により基本・副次管制が出来なくなった場合の 「応急管制」 でも同じことです。

旧海軍におけるこの必要に応じての分火の方法は、各艦の装備や構造、それにその時の配員状況により、射撃指揮組織・系統と、それに基づく砲戦策で射撃要領がきめ細かく定められており、これに基づいて各種の訓練を行って来ております。

これを要するに、

旧海軍の戦艦における主砲は、対主力艦２目標　（以上）　に対する砲戦を行う様には設計・建造も、そして装備されておらず、またそれを行う用兵思想もありません でしたが、主砲の射撃能力を継続発揮するために、故障・戦闘被害における応急管制と同様に、状況と必要に応じて一時的に分火を行うことは考えられており、その用意も訓練もなされていた

ということで、これが今回のお話しの結論です。

　最終更新 ： 16/Aug/2020